保存から　再生・活用へ

• 全体保存

  

  旧アーキテクツオフィス

  保存することそのものが、新しい価値を生み、とても創造的になる場合があります。

• ファサード保存

  

  交詢ビルディング

  「ファサード」は、人々の記憶に繋がります。全体、部分を状況において使い分けて保存し、次に伝えていきます。

• 移築

  

  京都新町別邸

  ある部分を残したいとき、それを新しい建物に移すことによって、再評価され、価値を高めます。

• 復元

  

  京都新町別邸

  部材の損傷が激しいときなど、新しい部材で復元することによって、その価値を伝えます。

文化財法の第１条は、

第１条

この法律は、文化財を保存し、且つ、その活用を図り、もつて国民の文化的向上に資するとともに、世界文化の進歩に貢献することを目的とする。

と謳っている。つまり、「文化財を保存し、その活用を図る」ことこそが、次の進歩に貢献できるとある。

アーキテクツオフィスは、「保存」について、その建築の歴史的価値を、後の時代に伝えていくために、「再生・活用」の術を施主・社会と一緒に見出すことだと考えます。

冷凍された「保存」、例えば、法隆寺や桂離宮に手を加えることは、暴挙だし、そんなことが出来る訳もない。逆に戦後の著名建築家の作品という理由だけで、後世に残す理由も見いだせない。ほとんどの場合、「保存」は、「解体の先延ばし」にしか過ぎない。「再生・活用」されてこそ、建物は、長生きし、次の世代にその価値を伝えらえるのではないでしょうか。それは、所謂、文化財クラスから、ごく普通の建物まで、同じスタンスです。その建物の価値を考え、保存から、再生・活用への最適解を、施主の方々と探していきます。

アーキテクツオフィスは、主として、明治時代以降の近現代の鉄筋コンクリート造、鉄骨造、木造についての、耐震性能と耐震補強、建築基準法を始めとした各種法律の課題の克服、再生・活用案の作成に実績を積み重ねてきました。 その手法の例を、下記の幾つか示します。

手法は、プロジェクト毎に、幾つか組み合わせていきます。